【わかりやすいマニュアルの作り方】第97回マニュアル制作者に必要な能力
「マニュアルなんて、日本語を書ければ誰にでも書けるだろう」と思っている方がまだ多いということですが、実務でやってみますと、そんなことでは全く制作できないという、壁にぶち当たるはずです。
マニュアル制作者に必要な能力を、リストアップしてみます。
「マニュアルなんて、日本語を書ければ誰にでも書けるだろう」と思っている方がまだ多いということですが、実務でやってみますと、そんなことでは全く制作できないという、壁にぶち当たるはずです。
マニュアル制作者に必要な能力を、リストアップしてみます。
「取説屋のお客って誰だろう?」というところから考えています。
「プロの作った取説」が必要なのはどういう人でしょうか。
私は、このように考えました。
自分がこの仕事(テクニカルライター)を始めた頃は、マニュアルは製品の付属物で、法的な定義はありませんでした。
マニュアルは、いままでの「製品の説明書」から「消費者に製品のことをわかりやすく伝える」ための文書へと立ち位置を変えました。しかも、以前とは異なり、法律的な裏付けのある文書になりました。
製品に対して熱い思いを持っているのもエンジニアさんです。
ですから、エンジニアさんに取材をしないと、良いマニュアルはできません。
石井ライティング事務所はそれを伝える努力のお手伝いをしたいと思います。
それでは、どうして「そこ」にひっかかるのでしょうか?
そこにトラブルの種を見つけるからです。
マニュアルの法律文書化の結末は?
マニュアルはやっはりユーザーのためのもの
あるべき注意喚起
消費者基本法とマニュアルについて。
この法律は「すべての商品」を対象とする包括的な範囲の法律であるが、この法律がいかにマニュアル制作と関連するかについて。
これからの取説屋は取扱説明書は製品を構成する1要素として考え、ものづくりの一員を担うものとして、PL法や消費者保護法についても勉強し、自信を持って原稿を書けるようにしていこうと思う。
今回から、新しいシリーズです。 マニュアルの注意書きと法律、といっても私は法律の専門家ではなく、マニュアル制作の実務にのみ関わっているので、その方向からどういう対応になるか、といったところですが。 マニュアルに関連するの …